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11/14/2010

[Globis] 『リーダーシップと人材マネジメント』のDay3復習でのキーワード

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ヒト基礎Day3クラスで出てきたキーワードで不明なものや忘れていたものでメモ。
マーケ基礎で学んだもののあるので再度理解を深めて、他人に説明出来る状態にしていきたい。

SCM(サプライチェーン・マネジメント)
供給業者から最終消費者までの業界の流れを統合的に見直し、プロセス全体の効率化と最適化を実現するための経営管理手法。
開発、調達、製造、発送、販売といった各プロセスでの在庫量や滞留時間などを削減することで、顧客には最短かつタイムリーに製品を供給し、また、業界全体としてはリードタイムの縮小、在庫の縮小、設備の稼働率向上などによるコスト削減、経営の効率化を目指す。
具体的には、小売店でのPOS入力や、営業担当者の報告などの販売・受注実績から需要予測をして、発注、生産、出荷・物流、販売などの計画を最適化する。その内容に従って生産、購買、物流を実施する。


アカ基礎で学んだにもかからず、頭からスッと出てこないのは非常に良くない。改めてアカ基礎をしっかりと振り返えらなければ受講した意味がない!再度学びを深めるしかない。

投下した資本に対しての収益性を測る指標で、企業の収益力や事業における投下資本の運用効率を示す。投資利益率、または投下資本利益率とも呼ぶ。
ROEが株主にとっての効率性を重視しているのに対して、ROA(総資産利益率)やROIは企業の効率性に重点を置いている。
米国では会社における株主の影響力が強いため、ROEが重視され、この数値によって株価が上下したり、経営責任を問われる。しかし、日本の特に中小企業においては、株主の影響力よりもむしろ銀行や、取引先に対してこの会社にどれだけの収益力があるのかを示すのが大切なのでROIを重視する傾向にある。
ちなみに2005年度の国内上場企業のROI平均は約5%だが、業種別では医薬品製造が19.3%と最も高く、小売業で4.2%、サービス業7.1%と業種によりバラつきが大きいのも特徴の1つである。


株主の持ち分である株主資本が、どれだけの利益を上げているのかを示す総合的な指標。株主資本利益率。
計算式の利益には、当期純利益を用いるのが一般的である。

ROE = 当期純利益 ÷ 株主資本

なお、ROEは以下のように分解することもできる。

ROE = (当期純利益÷売上高) × (売上高÷総資産) × (総資産÷株主資本)
= 売上高利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

株主資本は資本金や法定準備金、剰余金などの合計であり、株主に帰属する部分である。ROEは、成熟期に入った日本経済において、日本企業の目標が売上高至上主義から利益重視主義へと移行してきた流れの中で、また、株主重視の経営が浸透する中で、注目度を高めている。欧米では早くから、企業経営効率を判断する指標として重視されていた。
上記の分解式からも分かるように、ROEを上げるためには、売上高当期利益率、総資産回転率、あるいは財務レバレッジを向上させることが必要なことがわかる。
まず、売上高当期純利益率を上げるためには、売上高あるいはそのほかの収益を維持しながら、いろいろな費用を削減していく、もしくは費用を抑えながら売上げを増加させていく必要がある。
総資産回転率を上げるためには、現在の総資産を増やさずに積極的な販売戦略などによって売上高を増加させる、あるいは現在の売上高を維持しながら、不要な資産を処分あるいは圧縮することによって総資産を減少させることが必要になる。
財務レバレッジを上げるためには、負債を増加させるか資本を減少させればよい。
ただし、いずれの方法も会社の安定性を損なう危険性があるため、そのデメリットも理解した上で慎重に対応すべきである。


どれだけの資産(つまり総資産)を使って、どれだけの利益を上げているかを示す指標。

ROA = 経常利益 ÷ 総資産

計算式中の分子の「利益」としては、会社の財務活動も含めた通常の活動から得られた利益を表す経常利益、もしくは財務活動を切り離した支払利息控除前経常利益を使用する(支払利息控除前経常利益を用いるのは、貸借対照表(B/S)の上の「資金の調達源泉」については無視し、純粋にどれだけの資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを把握するためである)。

ROAは、以下のように2つの比率に分解することができる。

ROA = (利益÷売上高)×(売上高÷総資産)
= 売上高利益率 × 総資産回転率

ここから、ROAを上げるためには、売上高利益率あるいは総資産回転率を向上させる必要があることがわかる。ただし、一般的にはこの両者はトレードオフ(一方が向上すると、もう一方が低下する)の関係にあると言われており、どちらを重視するかの選択を慎重に行わなくてはならない。
なお日本では、同業種で規模、売上高、利益が同じである場合、歴史が古い会社の方がROAが高くなる傾向がある。これは、土地などが貸借対照表上は取得金額で記載されていることが多いため、ROAの計算式の分母を過小評価することになるからである。


税引後利益から配当金や役員賞与など社外に支払う分を差し引いた残り。企業内に留保され再投資される。
内部留保は、商法によって積み立てることが決められている利益準備金、あるいは任意積立金、繰越利益剰余金のいずれかの形で貸借対照表(B/S)の純資産の部に計上される。
一般に、成長が見込まれ、投資案件の多い企業は、配当で株主還元するのではなく、再投資による成長を目指すべく内部留保を厚めに行うことが多い。



まだまだ自分の学びが甘いことを痛感しました。
お金を払ってまでも学びにいくのだから、血肉化できるぐらいにつきつめてやるしかない!